Googleが、Google Cloud・Android・Firebaseなど同社の開発者向け公式ドキュメントの情報を生成AIから直接参照できる「Developer Knowledge API」と、それに対応したMCP（Model Context Protocol）サーバーのパブリックプレビューを発表しました。これにより、AIコーディングアシスタントがGoogleの最新ドキュメントにリアルタイムでアクセスし、より正確な回答を提供できるようになります。
この記事のポイント
- GoogleがDeveloper Knowledge APIとMCPサーバーをパブリックプレビューとして公開
- スクレイピング不要でGoogle公式ドキュメントの最新情報をMarkdown形式で取得可能
- Claude CodeなどMCP対応の生成AIツールからGoogleの技術ドキュメントを直接参照できる
Developer Knowledge APIとは
Developer Knowledge APIは、Googleが提供する開発者向けドキュメントの内容をプログラム的に取得できるAPIです。従来、Google CloudやAndroid、Firebaseなどの公式ドキュメントを生成AIに参照させるには、Webスクレイピングなどの手法に頼る必要がありました。しかしこのAPIを使えば、スクレイピングなしで最新のドキュメント内容に直接アクセスできます。対応するサービスはGoogle Cloud、Android、Firebase、Google AI関連、Apigee、Web関連など多岐にわたります。ドキュメントが更新された場合も24時間以内にインデックスに反映されるため、常に最新の情報を取得できる点が大きな特徴です。また、関連ドキュメントのページスニペットから、そのページ全体をMarkdown形式で取得することも可能です。
MCPサーバーによる生成AI連携
Googleは同時に、このAPIに対応したMCP（Model Context Protocol）サーバーもパブリックプレビューとして公開しました。MCPはAnthropicが提唱したオープンプロトコルで、生成AIモデルが外部のデータソースやツールと標準化された方法で連携するための仕組みです。このMCPサーバーを利用することで、Claude CodeやCursorなどMCP対応のAIコーディングアシスタントから、Googleの開発者ドキュメントをシームレスに参照できるようになります。例えば「Firebaseでプッシュ通知を送信する最適な方法は？」といった質問や、「Maps APIでApiNotActivatedMapErrorというエラーが発生する」といったトラブルシューティング、「Google Cloud RunやCloud Functionsを活用する方法」といった技術的なアドバイスの提供が、公式ドキュメントに基づいた正確な情報で可能になります。
Claude Codeユーザーへの影響
この発表はClaude Codeユーザーにとって非常に重要な意味を持ちます。Claude CodeはMCPをネイティブにサポートしており、このGoogleのMCPサーバーを接続することで、Google Cloud・Firebase・Androidなどの開発時に公式ドキュメントの正確な情報をリアルタイムで参照しながらコーディングできるようになります。これまでは生成AIがドキュメントの古い情報や不正確な情報を返すことがありましたが、公式APIを通じた最新情報の取得により、ハルシネーション（誤った情報の生成）のリスクが大幅に低減されます。特にGoogle Cloudを利用した開発プロジェクトにおいて、開発効率の向上が期待できます。
知っておくと便利なTips
- MCPサーバーはパブリックプレビュー段階のため、今後機能追加や仕様変更の可能性がある。早めに試して使用感を確認しておくとよい
- ドキュメントの更新は24時間以内にインデックスに反映されるため、最新のAPI変更にもほぼリアルタイムで対応できる
- Developer Knowledge APIはMarkdown形式で出力されるため、生成AIとの親和性が高い
まとめ
GoogleのDeveloper Knowledge APIとMCPサーバーの発表は、生成AIを活用した開発ワークフローにおける大きな前進です。公式ドキュメントへの標準化されたアクセス手段が提供されることで、AIコーディングアシスタントの回答精度が向上し、開発者はより信頼性の高い情報に基づいてコーディングを進められるようになります。GoogleがMCPエコシステムに参加したことは、MCPがAI開発ツールの事実上の標準プロトコルとしての地位を固めつつあることを示しており、今後他のクラウドベンダーやサービスプロバイダーも同様の対応を進める可能性があります。
📎 元記事: https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2602/17/news090.html
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